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レイヤー2とは

レイヤー2とは、ブロックチェーンのメインチェーン(レイヤー1)の上に構築される拡張技術で、取引速度の向上と手数料の低減を実現します。

レイヤー2(Layer 2 / L2) とは、ブロックチェーンのメインチェーン(レイヤー1)の処理能力を補うために、その上に構築される拡張技術の総称です。取引をオフチェーンで処理してからメインチェーンに記録することで、高速化・低コスト化を実現します。

レイヤー2の基本概念

レイヤー1(メインチェーン):
Ethereum、Bitcoinなどの基盤ブロックチェーン
→ セキュリティは高いが処理速度に限界

課題(スケーラビリティ問題):
・Ethereum: 約15〜30 TPS(1秒あたりの取引数)
・Visa: 約65,000 TPS
→ 大きな処理能力の差

レイヤー2(L2):
メインチェーンの外で取引を処理
→ 処理結果をメインチェーンに記録
→ セキュリティを維持しつつ高速化・低コスト化

レイヤー2の主な技術

技術 説明 代表例
Optimistic Rollup 取引をまとめて処理、不正は事後検証 Optimism、Arbitrum、Base
ZK-Rollup ゼロ知識証明で取引の正当性を証明 zkSync、StarkNet、Polygon zkEVM
ステートチャネル 当事者間で直接取引し結果のみ記録 Lightning Network
Plasma 子チェーンで処理し定期的にメインに記録 OMG Network
Validium ZK証明を使用、データはオフチェーン Immutable X

Optimistic Rollupの仕組み

1. 多数の取引をL2でまとめて処理
2. 取引データを圧縮してL1に送信
3. 「不正がない」と楽観的(Optimistic)に仮定
4. 一定期間(通常7日間)に不正を申告可能
5. 不正が証明されなければ取引が確定

メリット: EVM互換性が高く既存のアプリが移行しやすい
デメリット: 引き出しに7日間の待機期間が必要

ZK-Rollupの仕組み

1. 多数の取引をL2でまとめて処理
2. ゼロ知識証明(ZKP)を生成
3. 証明と取引データをL1に送信
4. L1で証明を検証 → 即座に確定

メリット: 引き出しが即座に可能、数学的に安全
デメリット: 技術的に複雑、EVM互換性に課題(改善中)

主要なレイヤー2プロジェクト

プロジェクト 種類 特徴
Arbitrum Optimistic Rollup 最大のL2、DeFiエコシステムが豊富
Optimism Optimistic Rollup OP Stackで多くのL2を支える
Base Optimistic Rollup Coinbaseが開発、OP Stack採用
zkSync ZK-Rollup ゼロ知識証明ベース
StarkNet ZK-Rollup 独自のSTARK証明
Polygon zkEVM ZK-Rollup EVM完全互換を目指す
Lightning Network ステートチャネル Bitcoinの決済用L2

レイヤー2のメリット

メリット 説明
低手数料 L1の数十分の1〜数百分の1のガス代
高速処理 数千〜数万TPSの処理能力
L1のセキュリティ メインチェーンのセキュリティを継承
スケーラビリティ 大量の取引を処理可能

レイヤー2のリスク・課題

リスク 説明
ブリッジリスク L1⇔L2間の資産移動(ブリッジ)がハッキング対象
中央集権化 一部のL2はシーケンサーが中央集権的
流動性の分散 複数のL2に流動性が分散
技術的リスク 新しい技術のため未知のバグの可能性
引き出し遅延 Optimistic Rollupは7日間の待機

レイヤー2とガス代の比較

ネットワーク ETH送金の手数料(目安)
Ethereum L1 約1〜10ドル
Arbitrum 約0.01〜0.1ドル
Optimism 約0.01〜0.1ドル
Base 約0.001〜0.01ドル
zkSync 約0.01〜0.05ドル

レイヤー2の投資としての側面

投資機会 説明
L2トークン ARB(Arbitrum)、OP(Optimism)など
L2上のDeFi L2で動くDeFiプロトコルへの投資
L2のTVL L2にロックされた資産総額で成長を測る
インフラ関連 ブリッジ、オラクルなどのインフラ

レイヤー1とレイヤー2の使い分け

用途 適したレイヤー
大口の取引 L1(セキュリティ最優先)
少額の送金 L2(手数料を節約)
DeFi取引 L2(頻繁な取引に最適)
NFTミント L2(低コストで大量発行)
長期保管 L1(最も安全)

Welvioでの活用

Welvioで暗号資産ポートフォリオを管理する際、レイヤー2上の資産やDeFiポジションも含めた総合的な資産把握に活用できます。

作成日: 2026/03/26(情報は記事作成時点のものです)